ふるさと納税レビューと実際に行った事を解説
ふるさと納税をいざしようと思っていても「どうやって始めたらいいのかわからない」「手続きはどのようにするのか」という方のために実体験を基にふるさと納税の始め方から控除申請の手続きまでの流れについて解説します。
ふるさと納税を簡単に説明
ふるさと納税とは、生まれた故郷や気になる自治体に寄付ができる制度です。寄付する自治体を自由に選べ、返礼品がもらえるだけでなく手続きをすると寄付した合計金額から2000円を引いた金額が全額控除の対象になります。自治体ごとの魅力ある返礼品がもらえ、所得税や住民税が減額され手取り金額も増えるため利用者が増えています。
ふるさと納税開始から手続きまでの流れ
ふるさと納税を実施するにはまずは利用するサイトを決めます。各ふるさと納税サイトの特徴を事前におさえておくことが大事。以下が扱い自治体数の多い主要なふるさと納税申し込みサイトの特徴になります。筆者は楽天カードユーザーで、楽天スーパーセールのようなポイントの還元率が高いイベントもあるので楽天ふるさと納税を使っています。
| サイト名 | 特徴 |
| 楽天ふるさと納税 | 楽天ポイントの還元があり、ふるさと納税の際の新規登録が不要楽天経済圏の方におすすめ |
| ふるなび | 最大20％のふるなびコイン還元がある（ためたふるなびコインはAmazonカードなどの商品と交換が可能）家電の返礼品数が多いので家電製品の品数を気になる方におすすめ |
| さとふる | 返礼品のボリュームをが多い返礼品到着が他のサイトよりも早い自治体があるのでスピードを気にする方におすすめ |
| ヤフーのふるさと納税 | PayPayポイントがたまる（ポイント付与率が上がるイベントがある）PayPayユーザーにおすすめ |
| ふるさとチョイス | 運用歴が長いサイト限定の返礼品が多いため限定品を買いたい方におすすめ |
ふるさと納税サイトが決まったらサイトにアクセスし、登録完了後に自分が納税できる上限額を調べます。各サイトにはシミュレーターがあり、自分の年収や家族構成などの情報を打ち込むだけで上限額を簡単に知ることが可能です。上限額を超えた分の金額は自己負担です。必ずシミュレーターを使って自分の上限額を事前に調べておくようにしましょう。
ふるさと納税を行う自治体を選ぶ
上限額以内でサイト上で自由にふるさと納税先を決めていきます。寄付する自治体は自由ですので自分の思い入れのある自治体でも良いですし、返礼品の内容で選んでも構いません。各自治体の美味しい食べ物が欲しい方は食料メイン、ティシュボックスやトイレットペーパーなどの日用品が欲しい方は日用品メインに選ぶなど自分で選ぶ楽しみがあるのが醍醐味です。
筆者は返礼品の内容で選びました。下の写真は筆者が実際に行ったふるさと納税を行って届いた返礼品です。今回は食べ物をメインにしましたが、次は日用品なども含めたいと考えています。どの返礼品も非常のボリュームがあり、大満足でした。
| ふるさと納税した自治体 | 返礼品の内容 | 寄付額 |
| 宮崎県日南市 | 黒毛和牛赤身肉・豚ロース焼肉食べ比べセット（計1.3㎏） | 10,000円 |
| 京都府京都市 | ラーメン横綱餃子120個セット | 9,000円 |
| 高知県須崎市 | かつおのタタキ1.7㎏ | 8,000円 |
| 静岡県沼津市 | 訳あり干物4.5㎏詰め合わせ（写真には載っていません） | 10,000円 |
| 長崎県松浦市 | 旬の野菜と生みたて卵セット（写真には載っていません） | 6,000円 |
控除申請の手続き
ふるさと納税を上限額以内で行った後は、控除の申請を行います。申請方法は「ワンストップ特例制度」と「確定申告」の2種類です。それぞれの申請を行うために必要な書類はふるさと納税をする際にサイト上で申請をする箇所があるためサイト上で申請するようにしましょう。自分がどちらで申請するのかをふるさと納税を行う前に考えることは重要なため、それぞれの申請方法の特徴を事前におさえておきましょう。
| 申請名 | 特徴と流れ |
| ワンストップ特例制度 | 1月1日～12月31日の期間に寄付を行った自治体の数が5自治以下の場合申請可能ふるさと納税以外の案件で確定申告をしない場合申請可能寄付金全額から2000円を引いた金額が翌年度の住民税の減額という形で控除されるワンストップ制度を使用した後に確定申告をすると申請が無効になるので注意寄付した自治体から届いた特例申告書を記入し、マイナンバーカードや運転免許証などのコピーと共に寄付した自治体に書類を送るまたは自治体から送られるオンライン申請の案内文書がある場合は書類は提出せずオンラインで申請をする申請の受付期日は寄付をした翌年の1月10日までになるので期日に注意が必要 |
| 確定申告 | 1月1日～12月31日の期間に寄付を行った自治体の数が6自治以上の場合に申請が必要ワンストップ制度を使用しない方が対象寄付を行った翌年の2月中旬から3月15日までに申請を行う必要がある寄付金全額から2000円を引いた金額のうち、一部が4月から5月の間に所得税の還付があり、残りの金額分が寄付翌年の6月から12か月間住民税の控除対象になる「寄付金受領証明書（各自治体から届きます）」「源泉徴収票」「還付金受取用口座番号」「マイナンバーカード（所持していない方は住民票写しなどのマイナンバーが記載されている書類と運転免許証などの身元確認書類の2点を用意）」を準備する準備した書類を基に国税庁の確定申告特集の申告書作成コーナー、e-TAX、マイナポータルで必要事項を入力し、確定申告書類を作成して税務署へ持参か郵送、所管の税務署の窓口で確定申告書類を記入し申請する |
ワンストップ制度と確定申告のどちらで行っても控除金額に変わりはありません。申請が簡単な方が良い方やふるさと納税初心者の方はワンストップ制度、ふるさと納税以外で確定申告を行う必要がある方や所得税の還付がほしい方は確定申告がそれぞれおすすめです。筆者はふるさと納税を始めてから、簡単で申請がオンラインでできるワンストップ制度を基本使っています。
ふるさと納税実践まとめ
魅力的な返礼品や翌年の住民税や所得税の控除があり大変魅力的な制度です。筆者も初めてふるさと納税を行った年はうまくできるのか不安でしたが実際に動いてみると思っていたより申請も簡単で美味しい食べ物を返礼品として受け取れたので満足です。各サイトではスムーズに申し込みができるように配慮されていたり購入後に不明点があればサポートする体制もあるのでチャレンジしてみましょう。
